主な4分野の研究、調査内容

 

1. 国内外の市場調査レポート

  2018年に出版物の案内にあるように3冊のレポートを発行しております。

2. 地震、津波、富士山噴火対策

  2011年以降南海トラフの津波対策の研究を続け、毎年1冊はレポートを発行、特に東京湾ではそれとは別に琉球大学の木村名誉教授の予測の伊豆小笠原近海の巨大地震、津波の危険性が2021年に迫っている。これは先生の著書「検証首都直下地震」技術評論社や「地震の目で予知する次の大地震」マガジンランドに詳しく説明してある。弊社は今年発行の「首都直下地震の経済への影響と対策」で羽田空港沖の防波堤の構想をまとめた。その後直下地震や伊豆小笠原近海地震、富士山噴火は連動する危険性があることに注目し「富士山噴火の複合災害」をこの4月に発行。
津波で東京湾内の発電所が壊滅すると、首都圏は長期大停電、それに伴い通信機能、携帯電話の通話不能、断水の長期化、噴火で自動車運行が不能になると地震発生10日後から餓死者が一日30万人、10日で300万人という試算をまとめた。首都圏はその後も居住もビジネスも半年近く不可能となる。多数の人が直下地震の火災で住宅も失う。緊急の国の対策を示してある。

. 中国大海上都市建設構想

  中国の上海北、江蘇省沖は極めて遠浅の海で、ここは干拓方式でオランダの国土面積に等しい広大な海上都市が比較的容易に構築できる。北京の強烈なスモッグの対策で遷都の候補にも将来はなるかもしれない。他干拓地を水資源開発に応用したプランも提案。是非中国に関係されている企業はこれを中国の方にもご紹介下さい。

. 原子力、海洋開発関連

  現在問題の高レベル放射性廃棄物の埋設場所は本州では受け入れる自治体はなく、この問題は北海道日本海沖の大人工島建設が唯一可能な方式である。それには合理性もある。レポートを発行。他、深海レアメタルの採掘工法も紹介。


◎それぞれレポートの詳しい内容は別に紹介してあります。


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